2017年は仮想通貨元年と言われ、テレビや新聞といったメディアでもビットコインを中心とした報道をよく見かけるようになりました。

2017年の上半期はもう少しありますが、振り返ってみると、わずか数か月間でビットコインをはじめとする仮想通貨の価格が軒並み急騰しました。

ここでは2017年前半に急騰した、仮想通貨の時価総額ランキングとそれぞれの倍率を紹介していきます。

 

 

ビットコインは2ヶ月で約2倍

コインマーケットキャップのデータでみると、ビットコインは3月末以降のたった2カ月間で、対米ドルでの価格が2倍以上に急騰

そして、時価総額では3月26日時点で約1.7兆円だったものが、5月30日時点で約4.1兆円にまで膨らみました。

ちなみに6月に入ってからも時価総額は上がり続けて、現在では11兆円に達しています。

引用元:http://toyokeizai.net/articles/-/174592

ここで注目なのは、仮想通貨の代表格であるビットコインだけでなく、アルトコインも大きく上昇している点が、2017年前半の大きな特徴になってきます。

 

 

 

仮想通貨の時価総額トップ10と急騰倍率

価格の急騰はビットコインだけではありません。

仮想通貨の時価総額トップ10を見ても、2位のイーサリアムが約4倍3位のリップルが20倍以上と、ビットコインを超える上昇率となっています。

引用元:http://toyokeizai.net/articles/-/174592?page=2

この価格急騰が起きた要因として、時価総額6位のライトコインで起きた「セグウィット」という新技術が挙げられます。

ビットコインは現時点では、トランザクションと言われる取引データ量が膨大になりすぎて、トランザクションを高速で処理することが難しくなってきています。

その取引処理能力を上げる解決策として出てきたのが、セグウィットという新技術で、これを採用するか否かがビットコイン陣営では議論になっています。

ところがビットコイン陣営を横目に、4月にライトコインが先んじてセグウィットを実行したことで、アルトコインの価値が広く認められて、その期待値と共にビットコイン以外の通貨も買われたとの見方もあります。

 

 

 

ビットコインの時価総額は約45%に減少

1,000種類程ある仮想通貨全体の時価総額は、3月末~5月の期間で約2.5兆円から約8.8兆円に増えましたが(6月現在では11兆円)、ビットコインが全体の時価総額に占める比率は7割弱から5割弱に下がりました

下図のオレンジ色の部分がビットコインが占める割合。

一方、黒色の時価総額2位のイーサリアムは仮想通貨の時価総額に占める割合が20%に拡大し、青色の同3位のリップルは15%になってきています。

この2つの通貨に共通するのは、技術面から見た実力と先行する期待値と言えるでしょう。

イーサリアムは、JPモルガン・チェースやマイクロソフトなど欧米企業が、標準的な仕様づくりを目指す企業連合を立ち上げていて、トヨタ自動車も連合に加入したことで、日本人のイーサリアム買いが殺到しました。

一方のリップルは決済・送金ネットワークで利用され、開発を行うリップルラボ社がSBIホールディングスと提携しているほか、3月末には三菱東京UFJ銀行がリップルの技術を用いた海外送金サービスを始めることでも話題になりました。

その結果、これまで仮想通貨に興味のなかった日本の個人投資家層も仮想通貨市場に流入してきて価格の急騰になったわけです。

 

 

 

批判的な意見も多数

仮想通貨の購入者層は大きく3つに分類されます。

・仮想通貨の技術を理解した上で購入してホールド
・技術を理解した上でトレード
・技術に理解がなく情報に奔走されてトレード

これまでは市場規模も小さく、知識と理解がある人だけが仮想通貨を購入していたものが、話題に便乗して購入している層が急増していることが予想できます。

この層の広がりは、2000年前後のITバブルの再来と話す人が多いですが、コインチェックの代表である大塚氏は「ITバブルではなく、ゴールドラッシュ」と発言。

通貨の特徴も知らずに流行りに便乗して購入する人はちょっと怖いですね。

そういった背景もあり、メディアでは仮想通貨に対して批判的な意見も多数ありますが、知識と理解を深めた上で購入すれば、資産形成の1つになるでしょう。

 

 

 

まとめ

いかがだったでしょうか。

ビットコインを始めとする、仮想通貨の価格変動には必ず背景や原因が存在します。

その原因を理解した上で、将来値上がりするであろう通貨を予想して購入してみてはいかがでしょうか。

 

 

 


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